サステナブルファッションとは?具体的な取り組みやできることから考える、服の未来

サステナブルファッションとは?具体的な取り組みやできることから考える、服の未来

目次

    昨今はSDGsに対する意識の高まりを受け、環境や社会問題により一層目が向けられるようになってきました。こうした問題意識の高まりは、生活において必要不可欠な「衣食住」の “衣” の領域にも及び始めており、現在のファッション業界では「サステナブルファッション」という新たな考え方が注目を集めています。読者の皆さまも実際に店頭やオンラインショップ、または雑誌などで、このキーワードを目にしたことがあるのではないでしょうか。

    そこで今回は、そんな「サステナブルファッション」の概要から、「サステナブルファッション」が注目されるようになった背景、また国内外における取り組みまで詳しく解説します。

    サステナブルファッションとは?

    まず「サステナブルファッションとは何か」について、その定義と考え方を解説していきます。

    「地球環境や関わる人・社会に配慮した、衣服における取り組み」のこと

    サステナブルファッションについて環境省は、次のような考え方を示しています。

     衣服の生産から着用、廃棄に至るプロセスにおいて将来にわたり持続可能であることを目指し、生態系を含む地球環境や関わる人・社会に配慮した取り組みのことを言います。
    (引用元:環境省「SUSTAINABLE FASHION これからのファッションを持続可能に」

    「エシカルファッション」との違い

    また類似する概念として、「エシカルファッション」が挙げられます。

    「サステナブル (Sustainable) 」が「持続可能な」という意味であるのに対し、エシカル (ethical) 」には「倫理的な・道徳的な」という意味があります。そのため「エシカルファッション」は「『社会・環境・人がより良くあるためにどうするべきか?』を考えた上でおこなうべき行動や考え方」を表しているといえます。 

    「エシカルファッション」と「サステナブルファッション」の違いは明確に定義されていないものの、「エシカルファッション」は、上記の行動や考えに基づくこと、つまり「環境問題だけでなく、人権や社会問題なども同時に意識されたデザイン・生産・流通」と考えられているようです。

    そして「サステナブルファッション」は、メイン課題を「持続可能な環境面」とし、その周囲に”環境以外への問題意識”が構築されている傾向にあります。

    サステナブルファッションが注目されている背景には何がある?

    次に、サステナブルファッションが注目された背景にあるとされている、2つの課題について説明します。

    環境問題:服1着の製造で生じる環境負荷

    衣服の製造工程
    原材料調達 → 紡績 → 染色 → 裁断・縫製→輸送

    第1の課題は、衣服を製造する際に生じてしまう「環境負荷」です。

    上記のように衣服の製造は、原材料の調達や糸を作る紡績、染色、裁断・縫製と様々な工程に分かれており、それぞれで排出されるCO₂の合計は、年間で約90,000ktにものぼります。

    さらに、染色や洗浄や加工では大量の水も消費されることから、衣服の製造全体で生じる環境負荷の総量(※年間)は、「CO₂排出量 約90,000kt・水消費量 約83億m3・端材などの排出量 約45,000t」となります。これを衣服1着あたりとして換算すると、以下のような数値になることも明らかにされています。

    • CO₂排出量:約25.5kg→ 500mlペットボトルを約255本製造するのと同量のCO₂が排出される 
    • 水消費量:約2,300l→ 浴槽約11杯分の水が消費される

    (参照:環境省「SUSTAINABLE FASHION これからのファッションを持続可能に」

    社会問題:過酷な労働環境による健康問題

    第2の課題は、衣服の生産現場における劣悪な労働環境・条件が、働く人々の人権や健康を脅かす恐れがあるということです。

    近年のファッショントレンドの移り変わりは早く、そのため、短いサイクル・低価格で生産・販売される「ファストファッション」が台頭し、消費者から広く支持されるようになりました。 しかしその一方で、生産現場で働く人々は 「低賃金・休みなし」 や「安全の保証されない環境下での労働」 を求められることもあり、健康被害の発生、また多数の死者が出るような事故の発生など、一部では労働者の人権が守られていない状況が生まれています。

    (参照:環境省「SUSTAINABLE FASHION これからのファッションを持続可能に」

    国内外のサステナブルファッションの具体例

    2019年8月のG7サミット(主要7カ国首脳会議)で結ばれた「ファッション協定(THE FASHIONPACT)」には、グッチなどを運営するケリング・グループを主導とする32社が署名をし、ファッション業界における環境面・労働環境面での課題を解決するため、様々な取り組みが進められています。

    日本:関係省庁連携会議を開き、対応方針を検討

    日本では、消費者庁・経済産業省・環境省の連携のもとサステナブルファッションを進めることを目的とした「サステナブルファッションの推進に向けた関係省庁連携会議」が、2021年8月に発足しました。

    2022年末までには3度の会議が開催され、課題の整理や、サステナブルファッション推進体制・取り組み内容の検討などが進められています。2023年1月に実施された「第1回繊維製品における資源循環システム検討会」では、消費者庁の新たな取り組みとして、啓発動画の作成やインフルエンサーを活用した情報発信など、サステナブルファッションへの関心を消費者に促す施策が検討されています。

    (参照:消費者庁「サステナブルファッションの推進に係る取組」

    海外:衣服の廃棄方法や情報開示に関する法整備が進む

    ヨーロッパでは、EU域内における繊維製品の消費が環境に悪影響を与えていることを踏まえ、

    • 耐久性がある
    • リサイクルが可能
    • リサイクル済み繊維を大幅に使用する
    • 危険な物質を含まない
    • 労働者の権利や環境に配慮する

    このような条件を満たす「サステナブルファッションの推進」を目標に掲げました。2030年までにこの目標を達成すべく、具体的な対策として「法的拘束力のあるデザイン要件の設定」「過剰生産・過剰消費の廃止」「未使用繊維製品の廃棄禁止」などを挙げています。

    アメリカ・ニューヨーク州では2021年10月、消費者製品安全委員会に「ファッション・サステナビリティ&ソーシャルアカウンタビリティ法案」が提出されました。

    この法案は、ニューヨークのファッションブランド(※売上高1億米ドル以上)に対して気候変動や労働権侵害における説明責任を問うことを目的とし、「環境や社会に与える負荷の削減目標の提示」「原料・素材や従業員の賃金などの情報開示」などを求めるものです。2023年5月時点では成立していないものの、業界を大きく変える可能性を持つ動きとして評価されています。

    (参照:Business & Human Rights Resource Centre「米国:ファッションブランドの社会的・環境的影響に対して法的責任を問う『ニューヨーク・ファッション法』が明らかに」

    そのほか、台湾では、資源を循環させる仕掛けをあらかじめ製品に組み込んだ「サーキュラーデザイン」の推進が2010年ごろからおこなわれています。こうした取り組みの結果、サステナブルなものづくりを手がけるブランドやデザイナーなどが多数誕生しました。たとえば、サステナビリティを提唱する「台北ファッションウィーク」や東京で開催されるデザイン展「DESIGNART TOKYO」などの場において、循環型社会につながる台湾デザインを広く発信する動きも見られています。

    (参照:PR TIMES「台北ファッションウィーク2022AW 、台湾の最先端技術で作られたエコ素材を世界へ発信」2022, 3 「サステナブルなものづくりを目指し、実践する台湾デザイン7ブランドが「DESIGNART TOKYO 2022」に出展中!記者発表会を10月21日に実施」2022, 10) 

    個人で始められる、サステナブルファッション3選

    サステナブルファッションのため、個人が始められるアクションにはどのようなものがあるのでしょうか。ここではその具体例を紹介します。

    【購入前】本当に必要な服なのかを見極める

    家庭から手放される衣服は、処分に手間や労力、費用がかからないことなどを理由に、約70%がゴミとして捨てられています。そのうちのほとんどは焼却・埋め立ての方法がとられており、衣服ゴミの総量は、1日あたり平均で「大型トラック約130台分」にのぼります。

    そのため、衣服の購入前には「大切に長く着続けられるものなのか」・「本当に今の自分に必要なものなのか」などを考えてみることが必要かもしれません。考えた結果購入まで至らなかった場合は、お財布だけでなく環境にも優しい選択をしたことになり、さらには、処分される衣服の量を減らすことにもつながります。

    【購入前】サステナブルファッションを意識している企業・ブランドの服の購入を検討する

    衣服を購入する際は、「その商品がどのようにして生まれたのか」に目を向けることも大切です。商品のタグやラベルに示された素材情報では、環境に配慮した素材を使っているかどうかなどをチェックすることができます。

    国際認証とは

    たとえば、企業がおこなっているサステナブルファッションを第三者機関によって証明する手段、「国際認証」があります。 国際認証ラベルは「国際的にサステナブルな商品と認められている目印」であり、素材・製品・環境保全・労働・人権など、多角的な視点からの審査に通過した商品のみに付与されています。そのため持続可能な社会貢献につながっており、購入時の判断の1つとして意識してみると良いかもしれません。

    具体的には、「グローバル・リサイクルド・スタンダード (以下、GRS) 」や「リサイクル・クレイム・スタンダード(以下、RCS)」といったものがあり、これらは製品が「正しくリサイクルされたものであること」を証明する国際的な認証プログラムです。 主な目的は以下の3つとしています。

    1. 「リサイクルの定義」の一致
    2. 製品に含まれるリサイクル率の検証、
    3. ブランドと消費者が情報を十分に得た上で購入の意思決定をおこなえるような手段の提供

    「GRS」は「RCS」より厳格な基準を持ち合わせており、「RCS」認証は最終製品に含まれる原材料のうち「リサイクル成分が5%以上」と決められているのに対し、「GRS」認証では「50%以上」であることが求められます。

    (出典:Textile Exchange「The RCS and GRS are designed to boost the use of recycled materials.」

    さらにここ数年は10代・20代を中心に、衣服の購入時に環境問題に配慮した製法や素材を考慮する動きが増えており(参照:消費者庁「令和3年度サステナブルファッション消費者調査結果報告」)、ブランドのホームページでは商品の生産ルートや、製造にあたって意識していること、その背景にあるストーリーを「サステナブルな観点」から明らかにしているケースもあります。気になるブランドや衣服があった際は、そのような情報を確認してみてもよいでしょう。

    【購入後】着られなくなったら「3R」に取り組む

    着られなくなった衣服を手放す際は、ゴミとして捨ててしまう前に次の「3R」が実践できないかを考えてみましょう。

    • Repair(リペア)→ 傷んでしまった箇所のお直しをして、長く使い続けること
    • Reuse(リユース)→ リサイクルショップやフリーマーケットなどを活用しながら手放したい衣服の次のオーナーを探し、もう一度衣服として利用すること
    • Recycle(リサイクル)→ 衣服を正しく分別して自治体や企業に回収してもらい、ほかの製品に作り替えるための資源とすること

    (※個人でできる、身近な服のリサイクル方法について詳しく紹介している記事です。ぜひご覧ください。)


    IoTを活用した無人衣類回収の実証実験

    日揮ホールディングスのITサービス事業会社JGC Digitalは、IoT機能付きの回収ボックスを活用した「無人での衣類回収」の実証実験を神戸市で開始しました。回収ボックスは市内の4箇所に設置され、実証期間は2024年1月15日から2024年3月31日までの予定です。

    この衣類回収サービス「するーぷ」は、自分や社会に”ちょっといい”ことである衣類回収を「する」、この行動が「ループ」することによる循環型社会の実現を目指しています。

    回収ボックスはIoT機能を有しているため、利用者はスマートフォンの専用アプリを使用し、投入扉の遠隔施錠や解錠・回収物(衣類)の重量測定等ができます。そして回収重量に応じたポイントが付与され、貯まったポイントの使い道ははクーポンや寄付から自由に選べる仕組みとなっています。

    詳細は「するーぷ」のホームページニュースリリースからご覧ください。

    まとめ

    今回は、衣服の生産から着用、廃棄までのプロセスにおいて、持続可能であることを目指し地球環境や関わる人・社会に配慮した取り組みを指す、「サステナブルファッション」について解説しました。皆さまの参考になれば幸いです。

    また、サステナビリティハブでは以下のような「繊維リサイクル」関連の記事をアップしております。是非合わせてご覧ください。

    ■こちらの記事では、サステナブル素材の種類や、環境問題、商品の例を紹介しています。


    ■また、「サステナブルな商品」について定義や条件を正しく解説し、商品例も踏まえて紹介しています。


    ■日揮ホールディングスと東京大学、帝人などと共に設立したワーキンググループを率いていらっしゃる東京大学の平尾教授に、「循環型社会作りにおける衣服特有の課題」についてインタビューをしました。(記事内から続きのシリーズも読むことができます。)


    サステナビリティハブ編集部

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    サステナビリティに関する情報を、日本から世界に発信していきます。